現物でやっているからまだいいようなものの、株価は下がり、為替では損を出し、最近世の中真っ暗闇の私なのである。
サブプライム問題の波は一向に収まりそうもない。
つい先日の日経新聞では米国財務相が、住宅供給公社ファニー・メイ、フレデイ・マックの再建策について、債権保有の邦銀、生保などに個別に説明を始めたと報じている。両公社が公社自身の信用力で発行した社債が570兆円、そのうち海外勢が140兆円、日本は中国についで多く約15兆円、これを事実上売らないでくれ、と要請しているらしい。わずかだがファニー・メイの債権を持ったことのある私としては気になる記事であった。しかし米国財務省が日本の一銀行に釈明････それほど事態は深刻ということか。
サブプライム問題が浮上し、円がドルに対して急上昇した頃にささやかれた。
「ドルはどこまで下がるか分からない。ドルによる世界経済支配の体制は崩壊した。」
私は、証券屋に勧められたものの、外貨のポジションを増やすことだけはしなかった。
一方で日本の少子高齢化がある。それが進展していづれ日本の相対的な国力は弱まるだろう。ゆえに外貨で財産を持つことは、ある面では正しい。
矛盾するふたつの考え方に、将来円がドルに対してこれ以上上がるか、下がるか予断できない、と考えた。
「これからは新興勢力の時代だ。中国はもちろんブラジル、ロシア、南アフリカ、ベトナム、インドなど伸びが著しい。」石油や資源が値上がりしていたから「これからは資源の強い国の時代だ。｣とも言われた。友人の一人は、南アフリカやブラジル通貨に投資したが、私はそこまでの気が起こらなかった。投資信託も手数料が高いうえ、他人に自分の財産を任せるようで好まなかった。その結果私は、ドル資産の過半をユーロ、豪ドル、ニュージランドドルに変える戦略をとった。最も総額は知れているのだけれど・・・・。
ところが短期的な投資戦略という点からが誤りであったようだ。
サブプライム問題の波及で今世界が景気後退局面に入ろうとしている。需要が減り供給が上回ってきている。その結果、物が売れなくなってきたのである。其の上サブプライムで金に困ったファンドなどが資金を引き上げ始めた。その結果アメリカはもちろん、ヨーロッパや日本も不況に突入し始めた。それらの国に資源を供給する資源国も景気が悪くなってきた。
景気が悪くなると、政府は金利をさげて経済を活性化させようとする。日本と欧米、資源国、オーストラリア、ニュージランド等を比較すると、後者の金利が高い状態で従来の為替レートが動いていた。かって華やかだった円キャリーを生んだ理由でもあった。この金利を各国が下げ始めたのだから、相対的に円が高くなるのは当然の成り行き。
ユーロ、豪ドル、ニュージランドドル等に対し、円は軒並み強くなってきている。それは十分に下がり、後は回復を待つ米国とかなり違う。結果、当方は、現在は為替差損を被ってい泣きの涙の状態、といえる。しかも専門家はこの状態、つまり各国通貨に対して円高の状態はまだ続くのではないか、と予想している。
株式市場は、サブプライム問題が収束に向かえばいづれ経済は安定化し、成長路線に向かうだろうとの、今から思えば比較的楽観論が市場を支配していた。しかし今では世界不況の予測と実現でどの国も不振にあえいでいる。特に中国がひどいようだ。
日本も、資源が下がり資源関連株が、円高で輸出産業が、サブプライム問題で銀行株が、景気全体が悪くなることでその他の株が下がる、といった趣、これらの結果に加え、手元が苦しくなったことで外人が売りに回り、株式市場はまさに崩壊の危機にある。
株価は「配当から予測される金額＋（−）市場および其の会社の特殊要因」で決まるのではないか、と考えている。前者はたとえば銀行金利が１％であるなら、10%の安定配当をしている会社の額面50円の株は500円になるべきだ。これに市場全体の成長期待や其の会社の将来の成長など、「市場および其の会社の特殊要因」を加味して決まる。ところが現行ですでに第二項がマイナスになるものが増えているという。日本の会社の将来像は銀行金利も期待できぬのか・・・・・。
そんな状況を見て、できれば現金化して何もしないのが一番よいのだが、損きりをせねばならず、それもままならない。仕方がないからいつか状況が変化するであろうと期待していわゆる｢シオヅケ｣にしている状況である。
皆さんの場合はどうですか。私の友人に2年前に株価は高すぎると全部売った男がいるけれど、今頃になって、彼の見通しのよさに敬服。
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