航空母艦加賀型の母体となったのは、八八艦隊計画において長門型に続く16インチ砲搭載艦の第二グループとして計画された戦艦加賀型である。当初は長門型の三、四番艦として建造されるはずだったが、第一次大戦中とあって予算がなかなか承認されず、着工が大幅に遅れた事から、その時間的余裕を利用して設計を大幅に改め、攻撃力、防御力を共に充実させることが図られたものである。技術革新によって機関関係の重量や容積を大幅に削減する事が可能になったためで、これと船体の延長によってできた艦内スペースに砲塔を一基追加し、装甲については傾斜装甲方式を日本で初めて取り入れる予定だった。

　加賀型は両艦ともに1919年中に着工され、加賀は1920年末に、土佐は1921年初頭にそれぞれ進水、ワシントン海軍軍縮会議を見越して急ピッチで艤装が進められていたが、結局会議には間に合わず、未成艦として破棄されることになった。しかし、同時に未成戦艦（及び巡洋戦艦）の航空母艦への改装が一定の範囲内で認められており、日本はここに4隻を充てることが可能だった。そこで天城型4隻の改装計画が立てられたが、ワシントン海軍軍縮会議に間に合わないと判断された天城型三、四番艦の高雄と愛宕は竜骨を据え付けた段階でほとんど建造が放置されていた為に見送られた。軍縮会議開催中、日本が４隻の有力な大型高速空母を保有することにアメリカから非公式ながら懸念が伝えられた、とする記録もあり、いたずらに国際関係に緊張を招く事を避ける目的もあったもののようである。そこで、高雄、愛宕の航空母艦改造を取り止める代わりに、軍縮会議開催時には上部構造物の艤装に取りかかった所で建造を中断していた加賀型2隻が充当されることになった。

　もっとも、加賀型の改造については赤城型以上の苦労が付きまとった。船体は既に機関の据え付けが終わっており、同時に弾火薬庫等の配置も終了していた事から、改装にあたってはこうした船体内の再配置を行なう必要があるなど非常に手間のかかるものであった。また、既に取り付けが終了していた装甲についても空母としてはあまりにも厚すぎるもので、重量軽減の目的からも鋼鈑の再圧延が図られた。このような行為が認められたのは、軍縮条約において必然的に発生した仕事量の減少によって工員に多数の休業が出た事から、これら職員の雇用確保と同時に建造技術の維持を図る目的があった為である。また、他国が保有していた戦艦の航空母艦への改装枠が2隻であることから当面は赤城型によって制空権が確保できると判断されており、加賀型については先に竣工する天城型や他国の改装空母の動向を見た上でその建造案を決定する予定があった事も、竣工を急がなかった理由の一つであろう。

　航空母艦としての加賀型の設計がまとまったのは1926年のことである。天城型においては発艦時間の大幅な短縮を狙って三段式飛行甲板を採用したが、加賀型においては鳳翔をそのまま拡大した形の全通式一枚甲板が採用された。この背景には発艦時間の短縮を至上命題とする意見と搭載機数の増加を重視する意見の衝突が設計陣や軍令部の中でいささか深刻な問題となっており、この両者を実際に運用して検討を行なおうとしたものである。その一方で、加賀型が全長、速力とも天城型に劣り、将来を見通した場合天城型に比べて早期に航空機運用能力の限界がくるのではないかという将来の展望に関する考察も理由の一つではないかと見られているが、そうであれば天城型の最上甲板の短さも問題になっているはずで、さすがにこの意見はうがちすぎであろう。ただ、速力が低かった事は確かで、既に船体が完成していた事から機関の換装が実施されておらず、戦艦時に予定されていた91000馬力の機関がそのまま搭載されて最大速力は27.5ノットと、空母としては不満の残るものとなっている。 当時わずか三国しかなかった空母保有国のうち他の二国に倣ったわけだが、実際に運用してみると多数機を短時間で発艦させる事が可能であるとされた三段甲板は不都合ばかりが多く、アメリカ式の一枚甲板の方が空母としての機能性に優れている事が判明する。後に、空母艦載機すらも新設の空軍管轄として航空行政を艦政から完全に切り離したイギリスに倣って日本海軍でも航空機への傾倒に反発する空気が生まれるが、そのような意見が最終的に覆されたのもこの時の儀装方式に関わる議論が尾を引いての事であった。